はじめてのEDR導入でチェックしたいポイント〜後編〜

MALUTO広報室です。
今回は、前回に続いて、はじめてEDRを導入する上で、実際にはどんなEDR製品があるのか、「WatchGuard EPDR」を一例に説明していきます。

どのような機能が備わっていて、どのような場面で効果的なのか具体的に解説しておりますので、
ぜひ、自社の状況と照らし合わせながら、EDRの導入イメージを膨らませていただけると幸いです。

EDR機能を持ち合わせた上に、機器やソフトの管理を一括で担うWatchGuardのEPDR

―― WatchGuard EPDRを使用することで、テレワークなど物理的に離れて仕事をしている方へのフォローアップも容易にできそうです。

ME：WatchGuard EPDRは、前述のEDR需要において有効で、エンドポイントの保護、検知、対応を一括で管理する強力なソリューションです。この製品の大きな利点は、インシデントを検知した際、一般的なEDR製品では手動での対応が必要なところ、自律的に脅威をブロック・駆除・削除まで行う点です。そのほかにも、基本性能として以下のようなメリットが提供できる製品ですので、ご紹介いたします。

WatchGuard EPDRは、統合されたダッシュボードを通じて、全体のセキュリティ状況を視覚的に把握できます。複数のシステムやツールを統合することで、複雑な設定や管理作業を大幅に簡素化する設計になっているため、マンパワーをそこまでかけられない、少人数でITチームを運営している組織にとって有益なソリューションを提供します。また、基本機能に加えて資産管理システムのように端末側の情報を取得することができます。具体的には、ハードウェアのCPU、メモリ、HDD使用量や稼働時間、インストールされているソフトウェアの一覧、バージョン情報です。

―― それだけ管理できれば、資産台帳としての機能をしっかり果たせそうです。

残念ながら資産管理システムが有している「操作ログ」を取得する機能はないものの、これまでエクセルなどでアナログ管理していた資産管理台帳を代替することが可能です。さらにEPDRのオプション製品である「Patch Management」をつければ、OSやソフトウェアのバージョンアップ作業を管理者側でクラウド管理コンソールを介して一元的にリモート実行することができるため、時間的コストと管理ストレスを削減して業務生産性と、本質である安全性を大幅に向上することができます。

作業中のファイルが再起動によって失われてしまったといったIT管理者と使用者のトラブルを巻き起こす心配もありません。端末単位でセキュリティ管理がしっかりされていることは、重要なセキュリティ対策であるといえるでしょう。

運用工数の削減にもつながるインシデントの自動検出

―― インシデントの検出から対処まで自動化されることで、運用工数の削減も期待が持てそうですね。

ME：WatchGuard EPDRは、インシデントの検出から対処までを自動化することで、運用工数の大幅な削減が期待できます。具体的には、EPDRの高度な自動化機能が、セキュリティインシデントの発生から対応に至るまでのプロセスをシームレスに処理するため、手動での介入が最小限に抑えられます。これにより、IT管理者の負担が軽減され、リソースの効率的な活用が可能となります。
＊WatchGuard EPDRについてはこちらからもご確認いただけます。

自動化されたインシデント対応により、リアルタイムでの脅威検出と迅速な対応が実現され、サイバー攻撃や不正アクセスのリスクを低減します。例えば、マルウェアの検出や異常な活動が確認された場合、EPDRは即座に対応策を実施し、影響を受ける端末の隔離や脅威の駆除を自動的に行います。これにより、手動での調査や対応に必要な時間が大幅に削減され、セキュリティ運用の効率が向上します。
また、自動化によって一貫性のある対応が保証されるため、人的ミスや対応の遅延が防がれます。これにより、全体のセキュリティ状況が安定し、業務の継続性が保たれます。結果として、情報システム部門は戦略的なタスクに集中できるようになり、企業全体のセキュリティ体制が強化されます。

セキュリティの強化と反比例して運用の負担が軽減する製品選びを

―― EDRを導入する上で、運用部分での負担になる箇所は、ポイントとして見ていきたいところですね。

ME：そうですね。EDR製品の選定においてセキュリティの強化と運用負担のトレードオフを最小限に抑えるための製品選定において、特に少人数でITチームを運営している組織は、コスパよくタイパよく、しつこいですが「無理なく運用できる製品選び」が重要です。自組織で運用することに不安がある場合は、ベンダーが提供しているマネージドサービスを活用することも有効な手段です。

マネージドサービス提供ベンダーが信頼できるのか、どのようなサービスを提供してくれるのか把握することも重要なポイントです。どこまでを自営して自衛するのか、どこまでアウトソースできるか掌握しておきたいところです。アウトソースの比率によって費用が変わってきますので「ここまではちゃんと運用したい」といったボーダーラインをしっかりと定めておきましょう。サイバー攻撃から効率的かつ効果的に組織を守って、本来の事業活動に専念できる環境を作り上げましょう。